夢真ビーネックスグループの株主総会
夢真ビーネックスグループ(2154)の株主総会議決権行使書が届きました。
そして、証券会社に配当金も振込まれておりました♪
※今回の配当金は1株当たり27円(記念配当2円含む)です。
今回の株主総会の議案は2つあります。
1.取締役10名選任の件
2.監査役1名選任の件
前回、『株主総会について』で書きましたが、今後はちょっとだけ意見を行使したいと思っています。
さて、今回は議決権を以下のように行使する事にしました。
1.取締役10名選任の件 ←拒否
2.監査役1名選任の件 ←賛成
1.取締役10名選任の件を拒否した理由は、取締役(社外取締役含む)10名選任する中で女性は1名しか居ないからです。
少子高齢化で労働人口も減少する日本で、数少ない日本発展のキーポイントは女性活用です。
その状況で10名中1名しか居ないのは残念でしかありません。最低20%は女性の取締役(社外取締役含む)は欲しいと思っています。
2.監査役1名選任の件も1名は男性ですが、枠が1名しかないので、ここは男性・女性は気にしません。
本当は株主総会(9月28日)に参加したかったのですが、全然新型コロナが収まっていないし、まだ新型コロナのワクチンも打っていないので、インターネットでの行使をしようと思います。
以上。
資産構築(環境調査編)
僕は、資産構築は家を建てるイメージです。
ステップ的には、
① 環境調査
② 整地
③ 土台作り
④ 免震作り
⑤ 1階作り
⑥ 2階作り
⑦ 倉庫作り
の順番で各資産を構築していきます。
まるで家を建てる感じでしょう。
さて、ステップ①の『環境調査』ですが、実はすでに記載しています。
先日記載した『家計簿』をつけて1ヶ月の支出状況を把握する事です。
実は、この『環境調査』(1ヶ月の支出状況を把握)はとても大切な事で、資産構築の為の基準を決めるのに欠かせない事です。
『家計簿』をつけて1ヶ月の支出状況を把握したら、1割~2割を加算した金額が1ヶ月の支出と考えます。※
○この平均の1ヶ月に1~2割加算した金額が、資産構築でのベース金額になります。
※1ヶ月の平均支出金額に1~2割を加算するのは、記録して出した金額はあくまでも平均なので、ふれ幅の増加分を加味しています。
集計期間のMAXの金額にしないのは、集計期間中、たまたま支出がかさんだ時の金額をベースにすると、今後の資産構築スピードが遅くなる為。
ちなみに、このベース金額ですが、僕は約30万程。
・住宅関連 :約 9.0万円
・光熱費関連:約 1.5万円
・通信費関連:約 2.0万円
・税金関連 :約 1.5万円
・貯蓄系関連:約 6.0万円
・生活費 :約10.0万円
の内訳になります。
次回は『整地』編です。
以上。
資産構築のスタート地点
資産構築のスタート地点。
それは『己』を知る事です。
では、どうやって『己』を知ればいいか?
・・・、簡単です。『家計簿』をつけましょう。
『家計簿』=『面倒』と思っているかもしれませんが『面倒』では長続きしません。
超簡単で大丈夫です。
★家計簿のつけ方★
毎月決まった日に
①『銀行口座』の引き落としをチェックする
②『クレジットカード』の使用履歴をチェックする
③『財布に入っている現金』をチェックする
の、上記3ステップです。
それも1ヶ月のうち『家計簿』を記帳する日は1日だけで、使用時間も1時間以下です。
ポイントは「毎月決まった日」(多少1日、2日ずれても問題ないですが)。
なぜ「毎月決まった日」がポイントかと言うと
1.習慣化
2.決まった期間での出費を把握する
の2点です。
さて、毎月決まった日に『銀行口座』と『クレジットカード』をチェックします。
【定期的な引き落とし】は、記帳されている項目ごとにザックリとした仕訳で大丈夫です。
【スポット(定期的な支払以外)で使用したお金】は、一括で生活費としてまとめてOK。
注意) ただし、家族が居る人は生活費を家族分と個人分(仕事の付き合いも含む)にわけておきましょう。
理由:生活の見直しをした時、資産運用の為に大切な家族との生活を犠牲にするのは本末転倒と思っていますので、別枠にしておきます。
最後に『財布に入っている現金』のチェック。
前月に確認した金額から、今回確認した金額の差分を上記の生活費(家族が居る時は個人分)に加算します。
分類は
・住宅関連(住宅ローン、管理費、家賃等々、住居に関係する費用)
・光熱費関連(ガズ、電気、水道、下水道等々)
・通信費関連(携帯代、固定電話代、NHK、インターネットのプロパイダー代等々)
・税金関連(固定資産税や年金等々。住民税や所得税、消費税は含まない)
・貯蓄系関連(生命保険や積立関連等々、万が一に貯めているお金)※1
・生活費(食費や娯楽、教育費等々、上記に当てはまらない変動しやすい費用)
で十分だと思っています。
『家計簿』を付ける期間は、3ヶ月程度はつけて欲しいです。
3か月分の家計簿の各項目の平均金額が1ヶ月の使用金額と考えても良いと思っています。
※季節的な要因や突発的な要因があるので、本当は長い期間の方がベストです。
と言う事で、たった3ヶ月の家計簿をつけるだけで(それも3ヶ月で合計3時間以下)、毎月の出費がある程度は把握できる状態になったと思います。
資産構築の第一歩も、毎月の出費をある程度、把握する事が基本になりますので、チャレンジしてみてください。
以上。
孫子の言葉は資産運用にも応用できる
『彼を知り己を知れば百戦殆うからず』は、日本でも有名になった孫子の言葉です。
意味は「敵についても味方についても情勢をしっかり把握していれば、幾度戦っても敗れることはない」と、ほとんどの人は知っているのではないでしょうか。
この言葉は一般的に戦や戦略の言葉と思われがちですが、資産運用にも応用できる言葉です。
例えば、
『彼』…とは、投資対象や投資方法で、日本株、米国株、投信信託等になります。
『己』…とは、資本(自分自身)、いわば自分自身の事や身の回りの環境の事になります。
に置き換えると、よくわかりますよね。
『彼を知り己を知れば百戦殆からず。彼を知らずして己を知れば、一勝一負す。彼を知らず己を知らざれば、戦う毎に必ず殆し』
と書いているように、『己』を把握するだけでも、人生負ける事なし(引き分け:一勝一負)までに持っていけます。
自分の事(『己』)を知らずに、「宝くじを買って一攫千金だ」とか「テンバガー株(10倍株)はどれだ」、「これからはアメリカ株に投資するぞ」とか言っていませんか?
それでは、百戦(何度資産運用にチャレンジ)しても全敗してしまいます。
『彼』も大事ですが、まずは足元をしっかり確認するために『己』をキッチリ見つめる事は、資産運用のスタートラインになります。
まず、資産運用をスタートする前に『己』を見つめなおしてみましょう。
以上。
日本オリジナル高配当銘柄(2021年時点)
自分が選択したオリジナルな日本高配当銘柄です。
正直、資金が無いので10銘柄中、まだ2銘柄しか保有できていません。
そのうち全銘柄、保有する予定で考えております。(願望)
※もちろん、年に1回は対象銘柄を見直しをしますが、よほど配当や財務状況に問題が無い限り銘柄の組替えは考えておりません。
【好景気銘柄】
1.製造業:積水ハウス(1928) / 予想配当利:3.94%
2.素材 :ジーテクト(5970) / 予想配当利:3.87%
3.消費財:エディオン(2730) / 予想配当利:4.22%
【後退期銘柄】
1.エネルギー:石油資源開発(1662) / 予想配当利:2.75%
【不況期銘柄】
★1.通信 :KDDI(9433) / 予想配当利:3.75%
★2.ヘルスケア:アステラス製薬(4503) / 予想配当利:2.78%
3.生活必需品:プリマハム(2281) / 予想配当利:2.21%
4.公共 :メタウォーター(9551) / 予想配当利:2.14%
【回復期銘柄】
1.金融 :サンフロンティア不動産(8934) / 予想配当利:3.86%
2.ハイテク:任天堂(7974) / 予想配当利:3.16%
予想配当利は2021年8月18日時点です。
★印は保有している銘柄
以上。
東証33業種を10業種に分類してみました。
循環投資やセクター投資の基準になるのは業種(セクター)区分けです。でも、日本と米国では、その業種区分けが大幅に違っています。
日本株では、業種を33業種に分けられています。この33業種の分類は東京証券取引所で伝統的に利用してきた区分けです。
かたや米国株は11種類業種(セクター)です。この分類分けは「GISC:Global Industry Classification Standard(世界産業分類基準)」と言われています。
日本33業種、米国11業種。かなり差がありますね。
最近では日本でも、TOPIX-17シリーズが出来て33業種を17業種に分類するシリーズが出来きましたが、それでも少し数が多い気がします。
と言う事で、日本株を米国の11業種を参考に10業種(セクター)に分類してみました。
※独断で下記のように区分しました。
1.製造業:航空や鉄道、建設に関わる資材の製造・販売、商業サービスの提供する企業
→日本の33業種では:陸運業、海運業、空運業、倉庫・運輸関連業、建設業、卸売業、機械
2.素材:化学材料や金属材料などの企業
→日本の33業種では:金属製品、化学、ガラス・土石製品、パルプ・紙、ゴム製品、非鉄金属、鉄鋼
3.消費財:消費者向け小売業・製造業・サービス業を展開する企業
→日本の33業種では:小売業、サービス業、繊維製品、輸送用機器
4.エネルギー:石油ビジネスをおこなう企業
→日本の33業種では:石油・石炭製品、鉱業
5.通信:ネットワークを利用した通信サービスや、放送・広告の企業
→日本の33業種では:情報・通信業
6.ヘルスケア:医薬品や医療機器の企業
→日本の33業種では:医薬品
7.生活必需品:食品や日用品の製造・販売を行う企業
→日本の33業種では:水産・農林業、食料品
8.公共:電力やガス、水道などの企業
→日本の33業種では:電気・ガス業
9.金融:銀行や保険、証券会社、消費者金融の企業
→日本の33業種では:銀行業、証券、商品先物取引業、保険業、その他金融業、不動産
10.ハイテク:ハイテク企業
→日本の33業種では:精密機器、電気機器、その他製品
以上。